1-2）取組の実施体制等（具体的な実施能力） ２／２
経緯と利点
このような教育全体を統轄する組織として医学教育統轄センターを平成14年に設立、以後はほぼ毎月医学教育統轄センター会議を招集して、教育改革を先導してきた。
この医学教育統轄センター会議の議論の中で2年前より診断支援ソフトの作成、基礎臨床の画像情報に関する教材を作成してPC教材化することを進めてきた。
さらに昨年、レントゲン、CT、MRIなどの臨床画像は、新たに導入されたPACSシステムにより、ICTで利用できる教材化が極めて容易になった。臨床教材の作成、蓄積を開始する最適の状況になっている。また、今回の取り組みでiPod動画配信に使用する動画などの教材化には、専門の業者によって行う。画像の管理収集などにあたる専任の人員を３年間採用するので、教員に過剰な負担はかからない。
イントラネット環境の整備
一方、これらの情報を十分に利用するには、学生が自由にPCを介してWEB環境におかれた学内教材資産を使用できるイントラネット環境の整備が必要である。
- 図書館、学生用のPCルームに加え、PBLルーム、病棟での、イントラネットへのアクセス端末を整備
- 特に病棟では、患者情報を扱う病棟での従来の病院ネットと物理的に異なる環境整備が必要であり、平成18年度4月には教育共用コンセントを各病棟に整備
- 加えて現在、学生や研修医がPCを持ち込まないで使用できるように常設PCを15台平成18年度末に購入、主な部署への配置を始めている。
また、このイントラネットを介してキャンパス内で多くの医療情報、特に教育に役立つWebにアクセス出来るアクセス先の選定を進めてきた。この結果、現在は
- UpToDate
- 主な英語教科書にアクセスできるOvid
（慶應病院での医薬品情報へのアクセス、閲覧も可能） - 病気の説明を行うVideo画像によって生の医学英語を視聴覚可能なSkolarMed
- 国内の教科書でweb使用の出来る書店の展開する教材へのアクセス
をキャンパスアグリーメントで可能にしてきた。この結果、イントラネットによる24時間図書館とも言うべき環境が完成している。
支援体制
このような、急激なICT環境の整備は、部門内調整費といった従来にないフレキシビリティーのある費用により可能となってきており、大学当局の強い支援態勢がある。このためICT環境の教育への導入に関しては、塾当局、医学部、医学部教職員の理解があるとともに、支援態勢が出来ている。
その上で、今回申請するICTを利用した教材開発・学習環境の整備は、今までの当医学部におけるICT環境の上に導入することによって、初めて可能となると言えるだろう。数年のICT環境の整備が出来た当医学部だからこそ、はじめてなしえるプロジェクトと考える。
